他の反日メディア朝日ほど極端な偏向はしていないし、悪質な捏造も“少ない”。 朝日ほど卑劣ではないが、 他にも反日偏向メディアは存在する。 |
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【ＮＨＫ】 ●戦争で人間が経験する悲惨や苦痛は、戦勝国とて変わらぬ筈である。戦争の愚劣を知って反省する必要があるのは敗者のみならず、勝者も同様ではないのか。ＮＨＫの戦争番組は、負ける戦争をすることの馬鹿々々しさを説いているだけに過ぎず、真の平和志向とは無縁の番組だ。 《中村粲 正論2009/4月号》 ●杉並区の教育委員会が来年度から使用される中学校歴史教科書として、扶桑社版を採択したことを取り上げたＮＨＫ「クローズアップ現代」… 国谷キャスターは「採択の権限をもつ教育委員会は、どこまで学校現場の意見を聴くべきか、委員の姿勢の違いがそのまま結果に結びつきました」と未練がましく多数決の結果にケチをつける。（教育長と委員４人で、３：２の結果） ●民主主義とはそういうものではないのか。結果が逆だった場合、女史は同様の愚痴を言っただろうか。ゲームの勝敗が決まったあとでルールにケチをつけるのは、論争以前のモラルや良識の問題だ。 《中村粲 正論 2005/12月号》 ●つい先日、第二京阪道路の建設を巡って、予定地である門真市の保育園を大阪府が行政代執行として撤去した件を、ＮＨＫやＴＢＳはあたかも暴挙であるかの如き印象を与えるように仕組んで放送したが、ジャーナリストの大谷昭宏氏による解説は以下の如しである。「あの保育園にしても、そもそも理事らが”九条の会”のメンバーで、道路建設反対のためにわざとイモを植えていた。それを知っていたからこそ（橋下知事は）一歩も引かずに強行したのです」 《谷沢永一 ＷｉＬＬ2009/1月号》 ●ＮＨＫは新彊ウイグル族の楽しそうな結婚式は延々と放映するが、中国当局のウイグル族への弾圧はツユほども伝えない。 《古森義久 「日中再考」》 ●「従軍慰安婦に関する女性国際戦犯法廷」の番組には、一部のディレクターの左翼的な偏りが指摘できる。あの時、間違いなくチーフプロデューサー（放送時はデスク）たちの策略だと、中にいて感じた。バウネット（現バウラック＝管理者注）は配下のディレクターを、ＮＨＫの下請け制作会社にひそかに送り込み、自分たちの主張をそのままＮＨＫの電波に乗せようと試みたのである。 ●あの企画は、報道局ではなく、番組制作局の一部の思想的に偏った人たちが、ずっと水面下で進め、最終段階で明るみに出たものである。 右翼の街宣車が来たので調べたら、そういう番組を作っていることが判明し、すぐに政治部出身の理事が安倍晋三さんや中川昭一さんにお伺いを立てに行ったわけである。 《立花孝志（元ＮＨＫ職員） 「大マスコミ疑惑の報道」》 ●中国の国営放送局・中国中央電子台（ＣＣＴＶ）の日本支局が、渋谷のＮＨＫ放送センターの建物の中にあることである。こんなこは外国ではほぼあり得ない。 ＣＣＴＶは中国共産党中央委員会直属の中央宣伝部（中共の思想や路線の宣伝、教育、啓蒙を担当する）が監督し、局上層部の人事権を握っている組織である。日本唯一の公共放送局ＮＨＫの中に、謀略機関が置かれているのである。ＮＨＫは中共の一定のコントロール下に置かれていると考えるべきだろう。 《水島総 〃 》 ●ＮＨＫが映像を無料配信しているサイトに、日本海の表記として、日本政府の見解とは異なる「東海」と併記された地図が使われていたことが９日、分かった。ＮＨＫは「意図的にそうした表記を使ったものではない」としている。 ●地図が使われていたのは、ＢＳで放送された番組やＮＨＫが保存している映像をネットで視聴できる「ＮＨＫ映像マップみちしる」。ＮＨＫによると、地図はネット検索大手の「グーグル」から提供されたデータを基に作成。サイトは平成２３年７月に開設されたが、「東海」の表記については「いつから掲載されていたか分からない」という。指摘を受け８日、「日本海」単独表記に修正した。 ●日本海の呼称をめぐっては、韓国が４年前から「東海」と表記するか併記すべきだなどと根拠のない主張を展開しているが、世界の海図や海、海峡の名称などを調整する国際水路機関（ＩＨＯ）は、昨年４月に「日本海」単独呼称のままとすることを決めた。 《産経新聞2013/4/10》 ●ＮＨＫのＬＮＧ高騰問題に関する番組で、出演依頼を受けた研究者が取材の過程で原発再稼動を容認する発言をしたため、主演取りやめになっていたことが３１日、分かった。ＮＨＫは「原発ゼロを前提にしており趣旨にそぐわない」と説明したという。研究者は「ビジネス交渉のカードとして最初から原発ゼロを前提にするのはおかしい。公正・中立に疑問を感じる」としている。 ●問題となった番組は昨年１１月２８日放送のクローズアップ現代「“ジャパンプレミアム”を解消せよ～密着ＬＮＧ獲得交渉～」。日本エネルギー研究所顧問の十市勉氏によると、ＮＨＫは十市氏に出演を依頼、同２１日にディレクターらと打ち合わせた。国内では関西電力大飯原発以外の原発は停止しており、ＮＨＫは、輸入が急増し高騰するＬＮＧ価格をどう下げるかコメントを求めた。 ●これに対し十市氏は… ①ＬＮＧの輸入源と調達方法の多様化。 ②交渉力強化のため、共同購入やＬＮＧ火力の代替手段の確保が重要。そのためには安全が確認された原発は地元の同意を得たうえで再稼動させたり、石炭火力の活用が有効。 ③電力制度改革で発電市場の競争の促進 …を挙げた。 ●だが取材翌日、ディレクターから「番組に出演するには意見を変えていただくことになる」と電話があり、理由として「原発ゼロを前提にどう価格を引き下げるかを趣旨にしており、再稼動に関する発言はそぐわない」と述べたという。十市氏はＮＨＫに説明を要求。チーフプロデューサーから連絡があり、「原発ゼロを前提にしていない。総選挙前であり放送の公正・中立に配慮した」と釈明した。十市氏の発言のどの部分が、放送の中立に反するか説明はないまま、出演は取りやめになった。 ●エネルギー事情とテレビ業界に詳しい評論家の木元教子さんの話… 「発言の変更を求めるのは大変失礼な話で、番組の方針にこだわり過ぎた。ＬＮＧ価格はなぜ上がるかを考えれば原発再稼動は切り離せなく、高いエネルギーを買わされないようにするため、むしろ十市氏の提言を時間をかけて報じるべきだ」 ●ＮＨＫの原発報道については、十市氏以外の学者からも疑問の声が上がっている。日本原子力学会副会長の澤田隆氏が語る。「一昨年１２月に放送された『追跡！真相ファイル』の『低線量被ばく 揺らぐ国際基準』という特集は、科学的根拠を明示せずに、低線量被ばくがガンの原因となっていると決めつけるひどい内容でした。国際放射線防護委員会幹部の英語コメントを明らかに誤訳し、低線量による人体への影響の不安を煽るようなナレーションまで流していました」 《産経新聞2013/4/11》 【ＴＢＳ】 ●ＴＢＳ「ニュース２３」は、小泉首相の靖国参拝に強く反対しているとされてきた米下院国際関係委員長ヘンリー・ハイド議員に意見を求め、発言を得た。同議員は極めて聞き取りやすい英語で以下のように述べた。「私は日本の首相が（靖国）神社を訪れるべきではないとは強く思っていません」 だがＴＢＳは「私は日本の首相が靖国神社に行くべきでないと強く思っています」と訳したセリフを画面に掲げたのだ。 ●２００３年秋にも石原都知事の「日韓併合の歴史を１００％正当化するつもりはない」という発言を、字幕で「１００％正当化するつもりだ」と報じた。 《古森義久 産経新聞2006/7/15》 ●ＴＢＳは８９年末、オウム真理教幹部に取材テープを見せた。放映したらオウムに訴えられるかどうか、そのお伺いを立てるためだった。そしてテープを見た幹部は帰りの車の中で坂本弁護士とその家族の処分を決め、一家３人はその９日後に殺された。 ●成田闘争の折り、ＴＢＳは左翼テロ組織のために警察の検問を受けない報道車両に、”武器”を載せて運び込もうとした。ＴＢＳが支援したこの組織は２００４年、千葉県の土地収用委員会が年十年かぶりで活動を再開するという記事があったが、休眠していた理由は収用委委員長をその「組織」が襲い、両手と両足の骨を全て折って砕いた。それで委員全員が辞めて後任もいなくなったためだ。 《高山正之 「歪曲報道」》 ●ＴＢＳの「Ｎｅｗｓ２３」は、今年４月に上海で起きた反日デモで店を破壊され１千万円もの損害を受けた日本料理店の主人を登場させ、中国政府から見舞金として７万円しか受け取っておらず、今回の首相の靖国参拝で今後の補償交渉に影響が出ないか心配しているというコメントを載せた。 ●これは問題のすり替え以外の何ものでもない。誰が悪いかと言えば、店を破壊した中国人であり、補償に応じない中国政府である。日本の首相の行動が気に入らなければ、手当たり次第に日本人を襲うことが許されるとでも言うのだろうか。 《井沢元彦 ＳＡＰＩＯ 2005/11/9》 ●０３年に東京国際フォーラムで開催された「拉致被害者を救出する国民大集会」には２万人が詰めかけ、５千人収容の会場に６千人が入場し、入りきれない人々も外で集会に参加した。戦後日本で、イデオロギーや組織動員を介さずに、政治目的のためにあれだけの人が集まったことはおそらくなかった。 ●ドイツ緊急医師団の１人として北朝鮮で子供たちの医療に従事していたノルベルト・フォラツェンも、この集会に招かれた。彼は同日のＴＢＳ筑紫哲也の「ＮＥＷＳ２３」にビデオ出演したが、この番組は１秒も集会のことを報じなかった。 不思議に思った私にフォラツェンは、「ＴＢＳの人が、あれはナショナリズムの集会だから報道しなかったと言った」と怒りに震えて打ち明けてくれた。 《西村幸祐 「『反日』の超克」 他の著書「メディア症候群」》 ●ＮＥＷＳ２３と言えば、かねてから親中国報道で有名である。かつて中国によるチベット侵略を「中国による自治権拡大」などと擁護して悪名をとどろかせたこの番組は、中国の農薬まみれ野菜の「安全性の高さ」を宣伝する特集をわざわざ組んでみたり、中国当局の隠蔽で世界中に広がったＳＡＲＳ（重症急性呼吸器症候群）を、死亡率のデータを低めに捏造して「安全」と報じて中国旅行をお勧めしてみたりと、中国様のためなら日本人の命など屁とも思わぬオカルトデンパを日々垂れ流している。 ●中国黒龍江省の国営割りばし工場では、発がん性のある亜硫酸塩が割りばしの漂白剤として使用されているのだが、この驚くべき殺人行為を批判するのかと思ったら何と、「日本人が白い割りばしを好むことから」だと、日本の消費者を非難し始めたのだ。そもそも、割りばしが白いかどうかなんてことを気にしている日本人なんてどれだけいるのだろうか。 ●中国の衛星国北朝鮮よる拉致犯罪については、ＮＥＷＳ２３は０２年１０月１５日の多事争論における筑紫哲也の「拉致された人、そして亡くなった人たちに何かの過失があるとすれば、それは、『日本人』に生まれたということ」などという、北朝鮮の犯罪を差し置いて拉致被害者に責任を押し付けるという想像を絶するオカルト発言は語り草になっている。 《中宮崇 「反日マスコミの真実（2）」》 ●ＴＢＳがおわび…拉致救出活動シンボルの演出で… ＴＢＳは４日、８月３１日に放送したドラマ「ＳＰ八剱（やつるぎ）貴志」で、北朝鮮による拉致被害者救出活動のシンボル「ブルーリボンバッジ」を贈収賄事件で逮捕される国会議員役に付けた演出について、ホームページでおわびした。 同局は「他意はなかったが配慮に欠け、拉致被害者家族や支援者らの気持ちを傷つけた」とコメントしている。 《読売新聞2015/9/5》 【毎日新聞】 ●０２年１２月７日付毎日新聞は、政府の道都関係四公団民営化推進委員会が２対５で意見が分かれた結果、委員長は辞任、「事実上の多数決」で５委員の案を最終報告とすることになった、と一面で報じた。 ●そして同じ日の３０面の記事… 心神喪失者医療観察法案の修正案が「衆院法務委員会で自民、公明、自由三党の賛成多数で可決された」「野党議員と傍聴席を埋めた精神障害者や支援者から『こんなずさんな法律を通すのか』と抗議が相次ぎ、騒然となった」「参考人として反対意見を述べた全国『精神病』者集団の長野英子さんは『当事者の声も十分に聞かず、私たちの人権にかかわる問題を多数決で決めるのか』と厳しく批判」したという。 …１つの新聞の同じ日に、「民主主義は多数決が当然」というのと「多数決で決めるのか」という論が、平然と「両論併記」されている。 《曽野綾子 「透明な歳月の光」》 ●全体の印象として毎日新聞が少々左寄りという理由は、こういうことである… 毎日は７７年頃、経営危機に陥った。その時、前の債務を旧社に残して、毎日新聞新社を作って新聞発行を継続し、旧社から機械設備などを借りる形にして危機を乗り切ったことがある。その時、大幅に賃金を抑制した。人件費というのは新聞社の場合、大きな割合を占めている。 ●その反対条件として、編集委員会の構成を労組から半分、会社から半分出て、そこで編集方針を協議して決めていくことになった。そのために組合側の意向が紙面に反映されるようになったのである。（私がやめた後のこと） ●ただ、今も時折だが毎日にはとてもいい記事が載っていて、自由な気風の伝統が残っていることを感じる。記者によって書くことが違って、一貫していないところは変わらない。きっと社内にいる人間は、思想統制を受けないので居心地はいいと思う。 《三宅久之 「「日本の問題点」をずばり読み解く」》 ●民主党の前原代表が北京で「中国は軍事的脅威」と面と向かって発言して、胡錦濤はつむじを曲げて前原との会談を拒否する騒ぎがあった。この時、朝日は社説で前原を叱責した。毎日新聞は金子論説委員が「中国脅威論は今一番中国が嫌がっている言葉。事実はともかく人の嫌がることを言うのは外交上の作法に反する」と論評した。そんな外交作法などない。 《高山正之 「歪曲報道」》 ●「日本人の母親は、中学のの息子が入学試験に合格するためにはどんなことでもする。『お母さん』、息子のハルキは内気に、しかし、しっかりとした声で言った。『お母さんとやりたい』。そして、毎晩、ハルキの勉強は、１５分間の母親による○○○○○（管理者規制）から始められた。彼の集中力は向上した。そして彼の成績は急上昇した」 ●これはポルノ小説ではない。あの日本を代表する新聞社の一つである毎日新聞社のホームページからの引用である。驚くべきことに毎日新聞は、ご丁寧にも英語で、日本を貶めるこの手の信憑性にも品性にも欠ける記事を十年近くにわたり世界中に配信し続けたのである。 ●このいわゆる「毎日デイリーニュースＷａｉＷａｉ問題」は、インターネット上で問題となり、やがて週刊誌なども巻き込んだ毎日新聞社への抗議活動へと発展し、毎日新聞は関係者の処分を行わざるを得ない状況に追い込まれた。 ●しかし、外国人に対しウソにまみれた捏造記事を垂れ流したこと自体については未だに何の訂正も行われておらず、トカゲの尻尾切り的態度に終始している。そればかりか、批判に対して「法的処置」をちらつかせ脅し、実際訴訟に発展したケースにおいても徹底して争っており、反省とは程遠い呆れた姿だけが目につく。 《中宮崇 「反日マスコミの真実（2009）」》 【７月11日更新】 【沖縄の２紙】 「琉球新報」と「沖縄タイムス」、この２紙に限っては朝日新聞よりひどい。 白でもクロと書いてきた「琉球新報」「沖縄タイムス」… ●沖縄県の県紙「琉球新報」と「沖縄タイムス」は合わせて約３６万部。地元では圧倒的なシェアを誇っており、他の新聞はないに等しい。ライバル同士のように見えるが、「反基地」「反安保」のためなら犯罪者を正義の人に仕立てることも平気だ。そして、沖縄では両紙の報じたことが「事実」になる。白いものをクロと書いても。 ●<辺野古抗議集会 理不尽逮捕 反基地さらに> ２月２３日、琉球新報はこう報じている。この日の前日、反基地運動の幹部らが「キャンプ・シュワブ」の境界線で、反対派と警備員らの揉み合いを制止しようとしたら、一方的に基地内に引きずり込まれ、不当逮捕されたというものだ。同様の記事は沖縄タイムスにも載っている。 ●だが、事実はどうだったか。地元で「反基地運動」を批判する手登根安則氏が言う。 「このとき、活動家は明らかに基地に不法侵入しており、両紙の記者も一緒に入り込んでいたのです。その映像を海兵隊のエルドリッジ氏が公開して明らかになったのですが、両紙は謝るどころか”情報漏洩”だと騒いだのです」 ●ジャーナリストの惠隆之介氏によると、「４年前、焼き肉店で老夫婦が喉を詰まらせ、心肺停止になる事故が起きたのですが、海兵隊伍長が必死の人工呼吸で蘇生させた。家族は涙を流して感謝し、消防本部が両紙に取材を呼びかけたのですが、断られてしまった。米兵の美談など必要ないからです」 ●それを報道の自由と主張するのなら、琉球新報のやったことはどうだろう。 ０７年のこと、ドキュメンタリー作家・上原正稔氏は同紙から依頼され連載していた記事の掲載を一方的に拒否された。それは、日本軍の強制とされてきた慶良間の「集団自決」が虚偽だったことを明らかにしたものだ。納得のいかない上原氏は最終回で再び集団自決のことを書くが、これも拒否。後にこの問題は裁判になり、上原氏の勝訴に終わっている。 ●その上原氏が言う。「両紙の抗議声明は何をかいわんや。百田さんの発言はまったく同感です。どっちが言論の自由を侵したのか、と言いたいですよ」 沖縄に言論の自由はない。「琉球新報」「沖縄タイムス」の自由があるだけである。 《週刊新潮 2015/7/9》 |
【朝日新聞の体質】 ★虚報体質／日本を貶めるための捏造記事の数々 ★二枚舌／ご都合主義の言論機関 注目！★卑怯な手口／国民を騙せると考える浅はかさ ★朝日の品格／大上段からものを言うが、自らは… ★偽善／世論からかけ離れるその主張 ★大衆迎合・変節／その節操のなさ ★反日的言動／過激派左翼とすべて一致する主張 ★中国様の朝日新聞／まるで中国共産党の機関紙 ★偏向報道／反権力なのではなく反自民・反日本 ★朝日の怪しい安全保障論／日本の弱体化で喜ぶのは中国 ★朝日新聞の戦争責任／最大のＡ級戦犯は朝日自身だ ★他の反日メディア／ＮＨＫ・ＴＢＳ・毎日新聞など ★ぼくの継父／反日メディアへ贈るフィクション |
